国際交流基金が３年に一度実施している、海外の日本語教育機関を対象とした調査（「海外日本語教育機関調査」）の結果が11月10日に発表され、2015年度の教育機関数・日本語教師数は増加したものの、学習者数は2012年度の398万人から365万人に減少していました。これをどうみればいいでしょうか。
減少の結果は、韓国・中国・インドネシアで教育課程の仕組みや傾向が変わったことで減少し、そのインパクトが全体を押し下げたということです。詳細は以下のPDFをごらんください。
http://www.jpf.go.jp/j/about/press/2016/dl/2016-057-2.pdf
もともと国際交流基金は、「海外教育機関の日本語教育部門」を支援し、海外で日本語教師を育成することで海外日本語教育の底上げ・普及を図ってきました。これは今後もぜひ継続すべき支援ですが、現在は海外でも教育機関以外で学習する方法が多様化しています。日本語学習者数を教育機関で学ぶ現役学生数で代表できる時代はとっくに終わっているといえるでしょう。
今回の調査結果の文を見ると、いろんな苦労の跡が感じられます。今回の発表を機会に、日本語教育界が教育機関外学習者・自律学習者も取り込んでいくことを期待したいと思います。
（吉開 章）
